石川県理学療法士会について
会長挨拶
このたびは、石川県理学療法士会のホームページをご覧いただき、誠にありがとうございます。 本会は、「県民の医療・保健・福祉の増進に寄与する」ことを目的に、理学療法士の専門性を活かした地域リハビリテーションの推進、介護予防・健康づくりの支援、スポーツ傷害予防や災害時のリハビリテーション支援など、幅広い社会貢献活動を展開しています。
超高齢社会の進行や度重なる自然災害など、私たちを取り巻く環境は大きく変化しています。特に、令和6年1月に発生した能登半島地震では、多くの理学療法士が被災地に駆けつけ、専門職としての使命感をもって支援活動に取り組みました。今後も「平時からの備え」と「有事の対応力」の両面を強化し、災害に強い地域づくりに貢献してまいります。
また、県士会では10年後を見据えたビジョンとして、
- 多様な世代・領域・地域の理学療法士が、思いをともにして主体的に活動すること
- 専門性と協調性をもって、当事者や地域社会のために役割を果たすこと
- 個々の会員に応じた「学び」と「つながり」の機会を創出し、プロフェッショナルを支えること
そのような組織づくりを目指しています。
理学療法士は、地域に暮らす一人ひとりの「その人らしい生活」を支える専門職です。私たちはこれからも、地域社会とともに歩み、信頼される専門職集団として進化を続けてまいります。
2025年6月
公益社団法人 石川県理学療法士会
会長 北谷 正浩
Mission / Vision / Value
Mission 私たちの思い
CREATE YOUR FUTURE
一人ひとりの健やかな未来を、ともに創ろう
石川県理学療法士会は、誰もが健やかに暮らせる地域社会の実現を目指します。理学療法士の専門性を活かし、地域住民や関係機関と連携し、一人ひとりの未来を共に創ります。当事者や地域社会のために様々な分野で活躍する会員が、主体的に活動できる環境を整備し、成長と自己実現を支援します。
Value 私たちが大切にしている価値
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1.
地域貢献と公益性
公益法人として、地域住民全体の健康と福祉に寄与します。
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2.
プロフェッショナルとしての成長
専門知識と技術、そして社会人としての素養を高め、当事者や社会に貢献します。
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3.
つながりと協力
連携と協力の姿勢を基本にし、関係者・関係団体と共に課題解決に取り組みます。
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4.
開かれた情報発信と運営
社会や会員とのコミュニケーションを大切にし、有益な情報発信と信頼性のある運営を行います。
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5.
主体性と自己実現
会員一人ひとりが主体的に活動にし、自らの未来を創造していくことを大切にします。
Vision
2025-2035
県士会として10年後のありたい姿
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Vision 01
多様な世代・領域・地域の理学療法士が、
思いをともにして主体的に活動する県士会 -
Vision 02
専門性と協調性をもって、
当事者や地域社会のために役割を果たす県士会 -
Vision 03
個々の会員に応じた「学び」と「つながり」の機会を創り、
プロフェッショナルを支える県士会
部局の紹介
社会事業局
石川県民の健康を支えるべく、医療・保健・福祉の増進を目的とし、主にスポーツ障害予防・介護予防・健康増進・生活習慣病予防に関する支援活動を行っています。講習会や各種イベントを通じて、県民の健康に資するための情報発信なども行っています。
また、士会内における新規事業の立ち上げや、職能発展事業(男女協働参画、産業保健、学校保健など)を通じて、理学療法がより発展し、社会に貢献できるよう多角的に活動を行っています。
- スポーツ障害予防事業部
- 保健福祉部
- 地域リハ推進事業部
- 業務推進部
学術局
理学療法の学術・技能向上を目指し、以下の活動を行っています。
- 生涯学習と人材育成:最新の知識・技術を学ぶ研修会や症例検討会を定期開催し、登録理学療法士の認定・更新を支援しています。また、士会独自の取り組みも通して、会員の育成と生涯学習を推進します。
- 研究推進と連携強化:理学療法研究の推進と発展のため、学術大会の企画・運営をサポートし、学会誌を発行しています。加えて、施設間の研修を促進し、県全体の理学療法サービスの質向上に貢献します。
- 研究部
- 学会運営部
- 生涯学習推進部
地区活性局
地区活性局では、理学療法の質向上や地域包括ケアの推進、地域における公益目的事業を実施するために、人材育成や多様なネットワークを構築し、基盤整備を行います。また、行政、医療・保健・福祉関係団体や当事者団体と連携、協力し、地域活動を行います。
- 能登ブロック部
- 石川中央ブロック部
- 加賀ブロック部
事務局
組織の運営、管理、公益事業の円滑化を図るため、会員の交流会などを実施しています。また理学療法に関する最新の情報や医療・保健・福祉の増進に寄与する情報を広報することを目的として、 機関誌等の発行やインターネット上にホームページを開設し、その中でも関連情報を広く提示しています。
- 総務部
- 人材育成部
- メディアネットワーク部
- 政策企画部
- 厚生部
